開発技術名

　建築用材の流通調査から見えてきた県産木材の実態

技術開発の経緯　

　本県の建築用材の流通実態の調査では、全国統計調査による業態毎の流通量の把握や流通経路の一部の調査に留まっていたため、県内での建築用材の流通実態は不明な部分が多かった。そこで、住宅に使用する材種を決定している主体や材種選択の理由等を明らかにするため、住宅供給会社等に対してアンケート調査を実施し、県産木材の利用拡大における課題を考察した。

 開発技術の内容

ア　国産材であるスギとヒノキは、柱（40/46社（スギ・ヒノキの回答数/有効回答数、以下同様））、土台（52/53社）、間柱（31/44社）、胴縁（28/48社）で最もよく使用されている。梁や垂木では多くの会社が外材であるベイマツを最もよく使用する中、一定数の会社（梁（11/46社）垂木（16/48社））ではスギ・ヒノキを最もよく使用していることがわかったことから、これまでに開発してきたスギ横架材利用技術を積極的に発信することは、県産木材の利用を促進させるうえで効果的である。

イ　構造材の材種決定に最も影響を与える主体は住宅供給会社の設計部門が最も多く（24/50社）、次に住宅供給会社の大工等の施工部門が多い（14/50社）ことから、当該部門への研究成果の普及、県産木材の利用啓発等のPRが有効である。

ウ　管柱について、最もよく使う材種は、県産木材と比較して、「納期」が短い、「価格」が安い、「強度表示」がされている、と評価されていることから、県産木材についても、低コスト生産や在庫の確保による安定需給体制の確立、加えて機械等級区分認証工場のさらなる増加を図る必要がある。

期待する効果　

　県産木材への転換が可能な品目を見いだし、明らかになった住宅供給会社等の材種を選択している主体に的確に情報を発信することにより、県産木材の利用拡大を図ることが期待できる。